人財教育こそ、組織を強くする要

会社の要は何でしょうか?
商品でしょうか?サービスでしょうか?――私は「人」だと考えています。人あっての会社。だからこそ「人財教育」が、会社経営の根幹であり、組織力を高める鍵になるのです。

「やるだけ研修」になっていませんか?

多くの中小企業や税理士事務所では、形だけの研修が行われていることがあります。私がかつて勤務していた事務所でも、土曜日に休日出勤をして、いわゆる“やるだけ研修”が実施されていました。

研修の数は多い。けれども、実務にはまったく活かされていない。職員のスキルも向上しない。ただただ時間と労力が浪費されていく――そんな実情でした。

人を育てるのは「現場」である

本当に業績を伸ばしている事務所、そして高品質なサービスを提供している事務所には共通点があります。
それは、「現場で人を育てている」という点です。

彼らは、職員一人ひとりの現在のスキルや経験に応じた業務を任せ、現場の経験を通じて育成していきます。そして、必要な知識はポイントを押さえた研修や個別のフォローで補完していく。
つまり、研修は“主役”ではなく“補助輪”なのです。

教育の土台としての「マニュアル」

弊所では、人財教育の一環として「マニュアル作成」に力を入れています。ただし、ここで終わりではありません。
マニュアルは一度作って終わりではなく、現場の改善や気づきを反映させ、定期的にアップデートを重ねています。
それによってマニュアルは単なる手順書ではなく、現場での思考と判断を支える“バイブル”へと昇華されていくのです。

最後に

人を大切にする会社は、組織も強くなります。
形式だけの研修ではなく、「現場で育て、現場で磨く」――そんな実践的な人財教育こそが、組織の未来をつくります。

皆さんの会社では、人を育てる仕組みは機能していますか?
本当に意味のある研修がなされているでしょうか?
今一度、社内教育のあり方を見つめ直してみてはいかがでしょうか。

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